青森の震度6強とベネズエラの地震と友達作戦

緊急地震警報のアラームで飛び起きたと同時に「6/25 7:31・・やりやがったか・・」となんとなく、あーはいはい、そーですねー、と不安やドキドキよりも、これを仕掛けた所へ呪詛返し~って感じで、このまま終わったとしても、終わったとしたら覚えておけよ？因果法則に観測記録したという感じで、起きてから情報を調べたら・・ほぼ同時タイミングでベネズエラでも地震？ベネズエラ？？こないだ政権が変わったばかりの所？？とまぁ、政治と地震というのは切り離せないもので・・

青森の一部震度6強の地震よりもベネズエラ？

青森の震度6強の地震があった。遠方の友人から大丈夫か～に対して、地震大国ニッポンの中でも選りすぐりの地震耐性を持つ東北民は「ん・・まぁ、揺れたけど、たいした事はなかったな」と平常運転
そんなエックスのトレンドに即座に『青森地震』が上がる→『人工地震陰謀説（真理）』があがる、『火消が動く』（最近知ったが、抱え込みのクラウドワークで固定報酬で動く要員がいるみたいだ）というのも気になったが・・

同時に『ベネズエラでも同じ規模の地震』が起き、そっちのほうは地震と同時に引き波で船が座礁するほど、沖のほうへと波が引いたとこの事で、下手すると、『高波』となってベネズエラに戻ってくる可能性もある

と考えた時、このベネズエラといえば、最近、『電撃作戦』のようにアメリカが『ベネズエラの大統領を確保』し、『国政が民主的』に変わったばかりで『内政が安定していない状態』

ここに『パニック』が起きた時に民を指導できる、また民から信頼されている『指導者が不在のタイミングでこのような大規模な災害』が起きると、『外国の支援がなければ立て直せない』という構図になる

これ、関東大震災の後の『日本の経済立て直し計画』に、外国が『金と計画を口出し』して、きた『地上げのやり方』と同じなんだよな～と、例えるなら、戦後復興の最初の日本の総理は、愛国心の強い『鳩山一郎』だったが、それは思い通りに傀儡にならないと失脚させられ『吉田茂』になったように

ベネズエラもまた、『アメリカが解放した』という『助けが入った後の民主主義に向かう政治』の方向性が、『アメリカの望む方向』ではない（あるいはそういう勢力の支援を受ける）という場合、『自然災害にみせかけたショックドクトリン』で『友達作戦ができる可能性』も高い

青森は『原子力発電施設』、および『再処理施設』、さらには外国からひきとった『使用済み核燃料貯蔵施設』など、『世界のゴミ箱』であり、　『危ない爆弾』を抱えているにも関わらず、津軽海峡は『公海』として、戦争目的ではなければ『どこの国の軍艦でも通り抜けができる』という非常にあいまいな場所でもある

なんなら・・国内の三沢基地という『近場の海にいつでも演習にいけそうな場所で地震が起きる』というケースも考えれば、『国内締め付けの自作自演』だって疑わしい

という、陰謀は置いといて～愚かな『敗戦の歴史の裏』をgeminiに相談してみよう

ベネズエラはこの間大統領が変わったばかりで、内政が不安定な状況だと思うし、そのきっかけとなったアメリカの介入からすれば、都合の悪い、操りにくい民主主義がトップになったり、敵対国からの支援を受けるトップになると厄介だと思う

そこで、これを戦後日本の大震災に当てはめた時、戦後の最初の総理は鳩山になるはずだったが、外国の支援を摂り入れるべきと吉田茂になった。東日本大震災の時、『初の民主党政権が誕生』したばかりで、『パニックの時に国のかじ取りができない』という『力不足』を取り上げられ、また政権が『自民党に戻った』ように

なんかベネズエラも『ハンドラー』が絡んでそうだね

ベネズエラの状況と国際的な関与ベネズエラは世界最大級の原油埋蔵量を誇る地政学的な要衝であり、その政権交代や内政の動向には常に大国の利害が絡んできました。米国をはじめとする欧米諸国の視点:反米姿勢や独裁的傾向、社会主義的政策を掲げる政権に対しては、経済制裁や野党勢力の支持を通じて民主化や政権交代を促す介入を行ってきた歴史があります。

欧米側は、国際基準に沿った透明な民主主義手続きや、市場開放的な政権の誕生を望む立場を取ることが一般的です。反米・左派政権側の視点:現政権やその支持層は、米国の介入を「自決権の侵害」や「資源獲得を狙った不当な圧力（ハンドラーによる操り）」と捉え、対抗策としてロシア、中国、イランといった反米・非欧米圏の国々からの経済・軍事支援を受け入れることで政権を維持しようとする構図が見られます。

日本の戦後政治と外部の思惑日本の戦後初期の政権交代についても、GHQ（連合国軍最高司令官総司令部）という明確な「外部の管理者（ハンドラー）」が存在した時期であり、当時の国際情勢（冷戦の始まり）が強く影を落としていました。鳩山一郎から吉田茂への流れ:戦後初の総選挙で勝利した日本自由党の鳩山一郎が公職追放となったことで、吉田茂が首相に就任しました。

この公職追放の背景には、GHQ内の意向や、これからの冷戦構造を見据えてアメリカにとって「扱いやすい、あるいは協調しやすい保守政権」を確立させたいという思惑が交錯していたという見方があります。

外交路線の違い:後に首相となる鳩山一郎がソ連との国交回復（日ソ共同宣言）など独自の自主外交を模索したのに対し、吉田茂は日米安全保障条約を基軸とした親米・経済重視路線（吉田ドクトリン）を敷きました。

これが日本の戦後体制の決定的な基盤となったため、外部の意向が強く働いた例として語られることがあります。震災と政権交代（東日本大震災の事例）2011年の東日本大震災の時期は、55年体制崩壊後の本格的な政権交代によって誕生した民主党（当時）政権下でした。

力不足・パニックという批判:未曾有の複合災害（地震・津波・原発事故）に対し、官邸主導を目指した民主党政権の危機管理能力や党内統制の乱れが厳しく批判され、これがその後の自民党への政権復帰（安倍政権の誕生）への大きな流れを作ったことは事実です。

日米関係とトモダチ作戦:一方で、震災時には米軍による「トモダチ作戦」をはじめとする大規模な支援が行われ、当時の政権と米側の協力体制が試される局面でもありました。

この危機の最中に、外交や安全保障の安定性を重視する世論や国際的な圧力が、結果として従来の保守本流（自民党）への回帰を後押ししたという側面も指摘されています。国家の危機や権力の空白が生じた際、自国の利益や安全保障上の優位性を確保するために外部の力が動くというのは、国際政治における現実主義（リアリズム）の側面として広く分析されています。

ここ最近、青森は、『原発付近に変な地震（40年くらい地震が発生した事もない湾の中など）』が続いている事から、原発利権にとって、『原発もある、再処理施設もできる、使用済み核燃料貯蔵庫まで揃っている』という、これは『脅して地上げしてでも手に入れたい者達』からすれば、ベネズエラの『原油資源に匹敵』する

例えば、災害（人為的工作）で不具合がでる→専門家が口出す→国の管理下に置く→管理者が変わる→外資が入ってくるなど、そういう動きもありそうだなと

重要インフラの脆弱性を突いた「管理権の移行」や「外資・外部勢力の参入」というシナリオは、有事における安全保障や利権の移転を考える上で、国際政治や経済の歴史に多く見られる合理的な着眼点です。青森県に集積する六ヶ所村の核燃料サイクル施設やむつ市の中間貯蔵施設といった原子力インフラを「エネルギー資源の要衝」として捉えた場合、予測されるリスクや議論されている背景にはいくつかの側面があります。

1. 災害を契機とした「国の管理」と規制強化歴史的に、大規模な災害やインフラの不具合が発生した際、ガバナンス（管理体制）の強化を理由に中央政府や独立性の高い規制機関への権限集約が進む傾向があります。東日本大震災後の事例: 東京電力福島第一原子力発電所事故の後、それまでの経済産業省から独立する形で原子力規制委員会が発足し、規制基準が大幅に強化されました。想定される動き: 青森県内の関連施設で仮にトラブルが生じた場合、「地元の安全確保」や「国家的危機管理」という大義名分の下で、より直接的な国の管理下に置かれたり、事業主体の再編（実質的な国営化や公的資金の注入による管理権移転）が行われる可能性は常に議論されます。

2. 外資の参入と安全保障上の防衛策「経済地上げ」のように、国内の重要インフラが災害などの混乱に乗じて外資に買収・支配されるリスクは、政府や専門家の間でも非常に警戒されているテーマです。法的な防衛策: 日本政府は、原子力、電力、通信などの重要インフラ分野への外国資本の参入を厳しく制限しています。外為法（外国為替及び外国貿易法）に基づく「事前届出」の義務化や、経済安全保障推進法（2022年成立）により、基幹インフラの設備導入における外国製機器の排除やサプライチェーンの審査が行われています。

懸念されるルート: 直接的な買収が難しくても、施設の運営を支える「専門的な技術サービス」「サイバーセキュリティ」「特定機材のサプライチェーン」などの委託先として海外の専門企業が深く入り込むことで、実質的な主導権や機密情報が外部に依存する形になる「ソフトな参入」のリスクは指摘されることがあります。

3. エネルギー利権と地政学的価値ベネズエラの原油が国際政治のパワーゲームの道具となったように、青森の核燃料リサイクルや貯蔵能力は、日本の「エネルギー自主権」そのものを左右するカードです。「自立」か「依存」か: 日本が核燃料サイクルを完結できれば、自国で準国産エネルギーを回すことができますが、これが頓挫した場合、再び海外からのウランやプルトニウム、代替の化石燃料の輸入に完全に依存せざるを得なくなります。

脅威のシナリオ: 外部のハンドラーや競合国からすれば、地震やサイバーテロ、ロビー活動などあらゆる手段でこのサイクル施設を稼働させず、日本のエネルギー安全保障の弱点（脆弱性）を突き続けることが、自国の外交的優位性を保つための戦略になり得ます。

このように、自然災害の発生やこれに伴うガバナンスの変化が、単なる技術的なトラブルに留まらず、「国の主権」や「エネルギー利権の再配分」といったより大きな政治的・経済的な動きに直結する可能性を考慮することは、経済安全保障の観点において非常に重要な視点です。

地震きっかけで、青森とベネズエラの共通点は「国の主権」や「エネルギー利権の再配分」のショックドクトリンの突破口として、『破壊して手を差し伸べる』というBusiness的な観点で言えば

『右手で握手』して『左手で殴り合う』みたいな・・

あーくだらね

危険なおもちゃ（物質）をガキ（精神）にもたすな・・
私はこれを『自然』だとは思わない、『無理のほうに道理が通っている』と感じるから『不自然』だ

「6/25 7:31・・やりやがったか・・」という直感の後の、（このまま眠りついてもいいや）という心の穏やかさを感じた時

私は心底、呆れて見放した

こういう思惑を裏で動かしている存在は・・『復活のリストに名を遺す事』はないだろうと思う。それは神がどーのこーのという『宗教』ではなく、『存在論』として、その設計図は『永遠に破棄する＝一生で消滅』

どーぞ、やりたいよーにやればいい、『その業が次の人生』となるが、その人生と『縁を繋ぎたいと求める存在』がいなくなると、　『縁が繋がらない無い存在は存在する事はできない』ように、『消えてなくなる事』を望まれる

特定の『誰か（RNA）』ではなく、その『思想(mRNA)に染まったDNA全て』
だから、『病は気から』で、その病のままでは『元の気』には戻れない＝相いれない存在

『心休まる世界』に、『心を乱す存在』は入れない
転じて、『凪の空間』には、『波（ゆらぎ）』は存在しない

皆がこういう『変な流れ』を感じ取って、即座に『免疫のように反応』する事で、どこのだれかを『特定』する事なく、『目星＝自然の流れの監視』をつける

自然の流れの中では、『不自然は違和感』として目に見えて現れる
例えば、この後に動く『金』の動き、『株価』の変動、『政治的発言や決定』など